注文住宅を建てるなら知っておきたい!工法と構法の違い
注文住宅では間取りや住宅設備など、自由にプランニングすることが可能です。ただ、依頼する住宅メーカーによって家の建て方やコンセプトが異なります。さらに、メーカーによって家の建て方が違うので、それぞれの特徴を理解した上でメーカーを選ぶのがよいでしょう。そこで、今回は「工法」と「構法」の違いについて解説します。
構法と工法の違いとは
注文住宅を検討している方の中で「工法」や「構法」を目にしたことがある方も多いでしょう。それぞれ同じ読み方ですが、意味が異なります。
「工法」というのは建物全体の組み立て方を意味していることが多いです。つまり、どういう建て方なのかを表すときに工法という言葉を使います。たとえば、木造軸組工法というように、工法名がわかれば、その家がどうやって建てられているのかが一目瞭然なのです。
一方「構法」は建物の構造がどのような部材で、どうやってできているのかを表すときに使用することが一般的です。なかなか「工法」との違いをイメージしづらいかもしれませんが、どちらも大きな枠組みでは同じような意味となります。
そして、細かくみていくと「工法」は組み立て方、そして「構法」はどういう部材でどのように建てられているのか、という違いがあります。とはいえ、一般的にはどちらも同じような意味として使われていることが多いので、それぞれの違いについては住宅メーカーや設計士の解釈によるということも少なくありません。
工法の名前で家の作り方が分かるってホント?
工法の名前で家がどのように建てられているのかがわかります。たとえば、木造軸組工法となっている場合、柱と梁、そして筋交いを組み合わせて建てるということがわかります。日本の木造住宅では幅広く採用されており、自由度の高い設計ができるのが特徴といえるでしょう。
一方、木造枠組壁工法というのはアメリカやヨーロッパで主流に工法の1つです。通称、2×4(ツーバイフォー)とも呼ばれており、一度は聞いたことがあるという方もいるでしょう。柱と梁、筋交いで組み立てる木造軸組工法に対して、木造住宅壁工法は天井と床の2面、そして壁4面の計6面を組み合わせて作り上げる方法です。
そのほか、鉄骨組工法は鉄骨を使って組み立てる工法であり、基本的には木造軸組工法と同じ方法で建てられます。日本ではさまざまな工法で家が建てられていますが、いずれの場合も工法の名前がわかればどのような作り方なのかがわかるようになっています。また、ハウスメーカーや工務店によって対応している工法や対応していない工法もあるので、それぞれの特徴を理解した上で、どの方法で建てたいのかを決めていくとよいでしょう。
代表的な工法・構法とは?
工法や構法にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴が大きく異なります。では、代表的なものをみていきましょう。代表的な工法として挙げられるのが木造軸組工法と木造枠組壁工法です。どちらも木を使うことは同じなのですが、組み立て方に違いがあります。日本では、どちらの方法も採用されていますが、木造軸組工法は古くから伝わる伝統工法ということもあり、今日でも多くのハウスメーカーや工務店で採用されています。
一方、木造枠組壁工法は主にアメリカやヨーロッパで主流の工法ですが、耐震性の高さから日本でも採用されつつあります。木造軸組工法の場合は自身の揺れを柱、梁、そして筋交いで吸収します。しかし、木造枠組壁工法の場合は壁面で揺れを吸収するので、揺れに強いという特性があるのです。
そのほか、代表的な工法として挙げられるのが鉄骨組工法やRC工法です。RC工法は鉄筋コンクリートのことであり、ビルやマンションなどで採用される工法の1つです。さらに、SRC工法というRC工法よりもさらに重量のある工法があります。SRC工法は一般的な住宅というよりは、大型施設や高層マンションなどを建てる際に採用される工法です。
鉄骨と鉄筋、そしてコンクリートを使って組み立てていくので、耐震性が高いのはもちろん、自由度の高い設計ができるのが特徴といえるでしょう。もちろん、一般的な戸建て住宅でSRC工法が採用されることはほとんどありません。しかし、RC工法やSRC工法は柱自体の強度が高いので、大きな開口を取れるというメリットがあります。
まとめ
注文住宅では間取りや設備を自由に決められるので理想の家づくりが可能です。しかし、実はハウスメーカーや工務店によって工法が異なるので、それぞれの特徴を理解した上でどの工法で家を建てるのか検討していくことがポイントといえるでしょう。同じ木造住宅でも軸組工法と枠組壁工法では使用する木材の大きさや組み立て方が異なります。さらに、鉄骨住宅でもRC工法やSRC工法などもあるので、建築コストや耐震性、そして間取りの自由度なども大きく異なるのです。ひとえに注文住宅といっても、工法にはさまざまな種類があり、それぞれの特徴やコストなどを踏まえて検討していくのがよいでしょう。